松川 恵美

松川 恵美

 
この夏、世界中でエクストリーム・ウェザー(異常気象)の被害が多発している。1972年に国連人間環境会議(ストックホルム会議)で「人間環境宣言*1」が採択されてから40年以上を費やし、ようやく世界のほとんどの国家が環境破壊が地球に及ぼす負の影響を止めなければならない、という認識に立ち、気候変動に立ち向かう「パリ協定」に合意した。「パリ協定」の実行は来年2020年から始まるが、気候変動の脅威を現実の身近なものとして実感することが年々、増加している。しかしそれでもまだ、現実と、人々の認識や危機感の間には、相当のギャップがあるのではないだろうか。たとえ危機意識を持つ人でも、自分は何をしたら良いのか、省エネの小さな行動の積み重ねによって本当に変化を生むことができるのか、もう遅いのではないか、というモヤモヤした疑問を抱いていることが多いだろう。経済活動と排出削減を両立させることの困難を唱える産業界の悩みも多く聞こえてくる。
東京・木場は、その名の通り江戸時代の木材河岸として栄えた街だ。大都市・江戸の橋や住宅、商店などの木造建築を支え、また明治以降も近代国家への大規模な開発や燃料として、また大戦後の東京復興などにも大きな役割を果たした木材関連産業。しかし時は移り、機能性の高い素材への転換により木材需要が減少し、さらに海外からの安価な輸入木材に押され、国産材が利用されなくなり、軒を連ねていた製材所も激減しその風景は変わった。
2019年6月17日(月)、日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)*1主催のシンポジウム「再生可能エネルギー需要の増加によるマーケットへの影響~急増する再エネ100%への企業ニーズ~」が開催された。林横浜市長のオープニング・スピーチやApple 環境・政策・社会イニシアティブ担当バイスプレジデントのリサ・ジャクソン氏の基調講演のほか、G20持続可能な成長のためのエネルギー転換と地球環境に関する関係閣僚会合で共同議長を務めたばかりの原田義昭環境大臣、鈴木憲和外務大臣政務官が来賓としてスピーチした。
2019年6月12日(水)国連大学で、G20公式サイドイベントが開催された。「G20 Global Summit on Financing EE, Innovation & Clean Technology」は、パリ協定の目標達成に不可欠なエネルギー生産性に関わる技術やその利用、関連ビジネスに対する投融資をグローバルに推進することを議論する場であり、その内容が盛り込まれた「東京宣言(Tokyo Declaration)*1」が公表された。G20には、省エネ・ファイナンス・タスクグループ(Energy Efficiency Finance Task Group: EEFTG)が設置されており、フランスとメキシコが共同議長、G20 諸国の大部分 (15カ国・地域)がメンバーとして参加している。

ブログ読者のみなさまはお気づきかもしれないが、ウェブ上に私たち執筆者のアバターができた。アバターは自分を示す「化身」であり本来は自分と等身大であるべきなのだが、今回は弊社が大切に思う事を表してみた。使わせていただいたのは栃木県鹿沼市にある木材加工企業と、イノベーティブなデザイナーとのコラボで生まれた、杉を使ったピンバッチ。その奥にある一つのストーリーをご紹介したい。

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